在庫管理における先入れ・先出しについての重要性 ─ 在庫管理のDXに | 完全無償クラウド型ソフト「Spes」

Spesのような受発注・入出庫・在庫管理系のソフトウェアを導入する際に、商材によっては「先入れ・先出し」へ対応しているかどうかは非常に重要な検討点だと言えます。

先入れ・先出しとは？

まず「先入れ・先出し」とは、在庫管理において「入庫された時期が古い商材から、先に出庫していく」という考え方です。

何故このような考え方が重要かと言うと、残りの消費期限が短いものから先に出荷していくことで、極力消費期限切れの廃棄処理を減らし、在庫の鮮度を保っていくことで、結果として経営の効率化や商材の品質保持に繋がっていくからです。

中国などの海外越境ECにおいても、一部のプラットフォームでは化粧品や健康食品などは消費期限が製造日から1年以上の期間がなければ出品登録ができないなど、今後は国内・国外共に益々この先入れ・先出しについての重要性は高まっていくものと予測できます。

つまり、そもそも先入れ・先出しは、

1. １．在庫の滞留期間を適正化できる／廃棄処理も減らせる。
2. ２．お客様の満足度を上げることができる。
3. ３．そもそも販売機会を失わずに済む。

など、経営上のメリットが非常に高い考え方であると言えます。

特に消費期限のある「食品」「化粧品」「健康食品」「医薬品」などについては、やはり導入しておきたいところです。

先入れ・先出しを行うには？

しかし、先入れ・先出しについては在庫管理システムが対応していればどこの企業でもすぐに導入できるかと言うと、そうではありません。

例えば管理項目として対象商材の製造年月日や保管場所、消費期限などが増えることで多少煩雑になり、作業工数自体は確実に増えることが考えられます。

そういう意味ではそもそも先入れ・先出しの管理体制を作るかどうかは、各社の商品特性に合わせることなども重要なのは言うまでもありませんが、それだけの管理工数をかけてでもメリットがあるかどうかの判断も必要あると言えます。

その上で先入れ・先出しをきちんと管理しようと意思決定した場合は、以下のように導入を進めていくことになります。

具体的な行動プラン

１．商材ごとにルールを定める

• ・管理対象の商材を決める。
• →製造年月日や消費期限が把握できるロット番号を持っているものを対象に。
• ・入荷時の保管の仕方を決める。
• →入荷後にどのように棚に置くのか。ひと目で識別ができるようにシールを貼るなどの対応も良いと思います。

２．保管場所のルールを定める

• ・棚やパレットなどの保管場所に番号などを決め、特定ができるようにする。
• →どこに置いたのかが分かるように。
• ・そもそも保管場所の整理整頓をきちんとする。
• →保管場所が近い場合に、それが混在しないように。

３．ルールを社内で周知させる。

• ・口頭で伝えるだけでなく、ドキュメントにして伝言でルールが変わっていかないように気をつける。

その後は、適正在庫数についての検討やルールが徹底されているかの定期チェックなどによって、無駄な管理工数がかかっていないか、きちんと運用されているかを確認し続けていくことが重要です。

特に在庫量が適正化されることで、そもそも先入れ・先出し管理の工数自体が甚大になっていくことを防ぐことができるからです。

Spesの先入れ・先出しの機能について

このように経営上はメリットが大きいものの、管理体制作りが難しい側面もある先入れ・先出しですが、アナログでの管理が大変そうだということもお分かりいただけたと思います。

これらの工数を全てエクセルで行おうとした場合、特に社内でのルール周知上においてミスが発生しがちなのは充分想像ができます。

Spesには商材ごとに商品マスターでアラート設定（期間の任意設定）し、消費期限が近くなった商品があった場合に通知を行う機能を始めとして、保管場所として棚番号管理や製造番号と合わせて在庫を管理する機能があります。

前述させていただいた通り、ソフトウェア側に機能があれば良いという訳ではありませんが、エクセルなどのアナログだけで管理するよりも確実に管理上の間違いが少なくなることは言うまでもありません。

このような機能についてもSpesは完全無償でお使いいただけますので、管理工数に加えてそこに毎月の費用というコストについてもアップすることはありません。

皆様の経営効率をさらにアップしていただけるよう、ぜひお気軽にチェックしてみてくださいね。

小林 淳
代表取締役 CEO
1977年生まれ。
駒澤大学を1年で中退後、世界初のモバイルターゲティングメールのメディア企業に就職。
その後、2001年に東芝連結子会社のソリューション／プロモーション企業に入社。
ネット領域だけではなく、リアル領域のビジネスに幅広く従事しあらゆる業種の販促活動に幅広く携わる。
2005年にCRM系企業の取締役に就任し、新規事業立ち上げなどの業務を経て、2007年春株式会社アイディールを設立。
2022年当社を設立、代表に就任。