飲食店でも在庫管理って必要だよね!?っていうお話。 ─ 在庫管理のDXに | 完全無償クラウド型ソフト「Spes」

 

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飲食店でも在庫管理って必要だよね!?っていうお話。

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飲食業の在庫管理
飲食業の在庫管理
先日のコラムではSpesを使うかどうか悩んでいる方に向けて、分かりやすいTipsをまとめさせていただきました。
Spesが適合するかどうか伺わせていただく中で【販売登録時にその「個数」はその場で把握できますか?】という項目がありました。

Spesのような在庫管理系のソフトウェアは「個数」を管理する目的が強いため、共通した単位を元に、1つ増やしたり1つ減らしたりという作りになっているケースがほとんどです。


細かい話ではありますが(しかし、分かる方にはここがすごく重要な点として…)、Spesは単純な個数の計算ではなく、全ての入出庫を棚ごと/ロットごとにデータをブロックチェーンのようにブロック管理しており、それが故に厳密な原価管理ができるという最大の強みがあります。

もう少し砕くと、仕入れ金額が都度異なっても販売金額が都度異なっても、厳密に収益計算ができるように設計されている訳です。

実はシンプルな在庫管理ソフトは単純に個数のプラスマイナスだけを管理しているケースもありますが、それとは一線を画すソフトであるということです(すみません、ちょっとだけ自慢を入れてしまいました)


さて、話を戻します。


この共通単位で管理しにくい1つの業種として飲食店などを挙げさせていただきましたが、しかし単に飲食店と言っても様々なケースがありますので、単純に合わないということで検討を終わらせずに、どんなケースならSpesとの相性が良さそうなのか少しまとめてみたいと思います。

◎コストをかけたくない。

これはまず大前提だと思います。

特にコストにシビアにならなければならない飲食店にとって、バックオフィスソフトで毎月何万円もかかるなんてやっぱり避けたいですよね。

Spesはソフトウェアの利用に限っては完全に無償となっており、まずは自分たちで入力してみるよ!というケースにおいては間違いなくぴったりだと言えると思います。

◎POSがあり、物販を行っている。

最近は飲食店でも料理の提供だけに限らず、そこで使用している食材の販売を行うなど「最終製品」の在庫を抱えるケースが増えてきています。

特に集客力があるならばまったく異業種の製品を販売する場として新たな収益源にするなど商売の機会は非常に増えてきていると感じます。


しかし、元々「製品の販売」を行ってきた会社ではないため、POSで受注管理(売上の管理)はできているものの、それが在庫管理とは紐づいていないというケースがありそうだなと見えてきました。

SpesにはCSVデータのアップロード機能があり、これはECの売上だけでなく、店舗の売上をまとめたものも同じようにアップロードして販売登録を行っていくことができます。
これを有効活用していただければと思います。

◎在庫管理に課題感を持っている。

やはり全ての伝票が手書きで、発注方式も定まっておらず、ここに何か新たな手間をかけてでも改善をしていきたいという意識がなければ、クラウドソフトを入れる意味はないと思います。

多くの飲食店ではそれぞれの食材や調味料などの発注は、不定期不定量発注方式を用いて「減ってきたら感覚値で発注する」というケースが多いと思います。


しかし、月にどれくらい出ますか?という質問に「まぁまぁ」とか「割りと」とか「それなりに」という感覚的な回答しかできないのではないでしょうか。
もし、この辺りを改善したいということでしたら、ぜひお話を伺わせてください。

◎まとめ

このようにひとえに飲食業といっても、物販を行っているというだけで当然在庫管理の必要性が出てきます。


しかし店舗側では、在庫の保管場所がやや曖昧であったり、倉庫業のように入出庫におけるオペレーションが在庫管理に適していないケースがほとんどです。


このような点から、当社では

  • ・消費期限管理って本当に必要?
  • ・店内のオペレーションでどうしたらいいかな?
  • ・実際にデータ入力して管理するためにはどうしたらいいかな?
などの疑問点に対して、実地の確認を含めて最適な方法をご提案させていただいております。


ぜひ、お気軽なご連絡お待ちしております!
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小林 淳
代表取締役 CEO
1977年生まれ。
駒澤大学を1年で中退後、世界初のモバイルターゲティングメールのメディア企業に就職。
その後、2001年に東芝連結子会社のソリューション/プロモーション企業に入社。
ネット領域だけではなく、リアル領域のビジネスに幅広く従事しあらゆる業種の販促活動に幅広く携わる。
2005年にCRM系企業の取締役に就任し、新規事業立ち上げなどの業務を経て、2007年春株式会社アイディールを設立。
2022年当社を設立、代表に就任。